経営者・役員から転職する際の注意点と成功のポイント【現役社長が解説】

カテゴリ: 管理職・経営者転職

メインキーワード: 経営者役員転職注意点成功

文字数: 約6,000字

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「社長・役員として働いていると、転職市場で自分がどう評価されるかわからない」

これは経営幹部クラスの転職で最もよく聞く悩みです。私自身は現在経営者の立場ですが、家業入社前に外資系企業から転職した経験があります。また採用側として、多くの経営経験者の方と面接してきました。

この記事では、経営者・役員クラスが転職を検討する際の注意点と、転職市場での評価を上げるポイントを解説します。

この記事でわかること

まず正直に伝えます。経営者・役員クラスの転職は「ポジションが高い分、求人数が少ない」のが現実です。

年収帯	求人の絶対数	転職難易度	特徴
〜500万円	多い	低〜中	一般の転職エージェントで対応可
500〜800万円	普通	中	リクルートエージェント・doda
800〜1,200万円	少ない	中〜高	JACリクルートメント・ビズリーチ
1,200万円〜	少ない	高	ビズリーチ・エグゼクティブ専門エージェント

経営者・役員クラスは「希少な存在」である一方、求人も希少です。だからこそ、エージェント選びと自己PRの質が成否を分けます。

「現職に不満がある」という理由で動くのは最も危険です。転職市場での経営幹部への問いは「なぜその選択をするのか」への説明力が求められます。

整理すべき質問：

「大企業の役員だから」「売上〇〇億の会社を経営していたから」という肩書きだけでは転職市場では通用しません。評価されるのは具体的な実績です。

整理すべき実績：

自社（実家の会社・同族企業）からの転職は、転職市場では「家業継承者」として見られます。経営実績があっても「純粋な実力かどうか」という目線で見られることがあります。

対策：

私自身がまさにこのケースです。物流会社に入社して課長・部長・専務取締役を経て社長になりましたが、採用される側の立場で「自分が主導した具体的な施策」を説明できることが重要だと感じています。

経営者・役員として転職する際に見落としがちな注意点です。

失敗① 年収を下げずに同等のポジションを探す

役員クラスの求人は少ないため、「現職と同等の待遇・ポジション」という条件で探すと、選択肢がほぼゼロになることがあります。特に50代では、年収をある程度柔軟にした方が良い機会に巡り合えます。

失敗② 1社だけに絞って転職活動する

「この会社でなければ転職しない」という姿勢は選択肢を狭めます。複数のエージェント・複数の企業と並行して動くことで、交渉力も上がります。

失敗③ 退職してから転職活動を始める

経営幹部の転職は時間がかかります。在職中に動き始め、内定が出てから退任の準備をするのが基本です。退職後に活動すると、「なぜ辞めたのか」という目線で見られることがあります。